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レオのあゆみ
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1965
黒曜石系パーライトの製造・販売・施工をトータルに手がけるメーカーとして、共栄パーライト販売を設立。
COLUMN
ルーツに見る独自性の原点
●黒曜石系粒状パーライト
40年前、いち早く超軽量で多孔質、断熱・吸音効果があり、耐火性が高い「黒曜石系粒状パーライト」に着目し、この画期的建築資材メーカーとしてわずか7名のメンバーでスタートした。
●独自のマーケティング戦略
50年以上前、建設分野で画期的な性能を持つ「黒曜石系粒状パーライト」に着目し、わずか7名のメンバーで創業。官公庁・設計事務所へのPRだけでなく、独自の商品を持ち「責任施工」など独自の戦略を編み出し、独自の方法論でそれを展開する。その姿は、まさに業界の異端児と映ったかもしれない。
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1971
東邦パーライト株式会社に社名変更
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1981
緑化関連事業部開設、造園関係資材の販売を開始。
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1985
中期経営計画「TARGET'90」の基本プランづくりが始まる。
経営理念「生活環境の向上に貢献する」が制定される。
COLUMN
危機感が変革の原動力
70年代以降、私たちに追随するメーカーも続々と現れる。私たちは数ある会社の1つでいいのか?最初に取り組んだことは、ボトムアップによる新しい会社作り。全社員による自由な話し合いからTARGET'90と名付けられた中期経営計画が誕生した。<顧客志向>を骨子に、新事業の展開など具体的な事業計画、5年後に売上倍増(36億円)という目標を定めた。意識改革からスタートしたこの全社員参画型の経営計画は結果として大成功を収めた。
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1993
東邦レオ株式会社に社名変更。
本社新社屋ビル完成。
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2001
東京都が条例により「屋上緑化」を義務化、環境対策分野への関心が高まる
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2002
280ページに及ぶ緑化技術マニュアル集「新・緑の仕事」完成。
COLUMN
21世紀に向けた大進化
●TARGET2000
そして95年、未曾有の被害をもたらした阪神大震災を乗り越え、創業30周年を迎えた。21世紀に向け新たな成長を求めるため、「人間力の向上」をメインテーマに根本的改革を目指すTARGET2000をスタートした。高い次元で物事の本質を判断できる人間集団を目指し、インタラクティブな企業活動を通し、より大きな大進化を始める。
●TARGET2005
2000年1月、2005年にレオのあるべき姿をイメージし、情報・新製品・組織といった切り口から大進化の目標を設定し、やるべきことを明確にするTARGET2005をスタートした。今回の中期経営計画策定プロジェクトには30才以下の社員30数名によるYOUNG LEO部会を併設。21世紀を担う若手社員達もレオの未来像作りに積極的に参加している。
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2003
施設の長寿命化に貢献する「外断熱事業部」発足
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2004
創立40周年記念式典をケアンズで開催
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2005
小田原の商業施設において、屋上庭園のデザイン・施工・メンテナンス・イベント開催など、トータルプロデュースにはじめて挑戦する。
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2007
ヒートアイランド対策が大きな社会課題になり、都市緑化のニーズが民間企業からも高まる。社員の声から法人営業チーム「レゾナント」を発足、コミュニケーション・メンテナンスを軸に、「緑の価値」を売る取り組みがスタートする。
COLUMN
●メーカーの枠を超える取り組みが社内に根づきはじめる。現場で緑地を管理する「グリーンクリエーター」の直接雇用をはじめ、現在では100名以上のスタッフが200箇所以上の緑地のお手入れを実施している。この頃、一度目の「ガイアの夜明け」の長期取材が入る(2007年8月「都市を冷やせ ~ストップ! “ヒートアイランド”~」)。
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2010
JR東日本グループと共同で、会員制の「貸し菜園」事業をスタートする。
戸建分野の屋上リビング(PLUS ONE LIVING)事業をスタートする
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2011
『笑顔まで咲かせる緑づくり』をテーマにコミュニティ作りを念頭においた分譲マンション・団地の植栽管理事業をスタートする。
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2012
屋上リビング付きの木造規格住宅(プラスワンリビングハウス)の発売を開始、また屋上リビング関連の事業を子会社化(株式会社innovation)する。
COLUMN
●30代を主体とする若年層が事業リーダーとなり、時代に即した事業・サービスを相次ぎスタート、時をかけ2017年に繋がる実績・技術ノウハウ・人材を醸成していく。この頃、二度目の「ガイアの夜明け」の長期取材が入る(2012年7月「省エネ技術を結集して生まれた究極エコ住宅」)。
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2013
近鉄百貨店と共同で大阪の「あべのハルカス」10階屋上に百貨店初の会員制屋上貸し菜園をスタートする。
一般財団法人 レオ財団を設立する
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2015
創立50周年記念式典をラスベガスで開催
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2016
東邦レオ株式会社の社長に吉川稔が就任、前社長の橘俊夫は会長として新たに成長を目指す。
「利用者視点」をもとに外構・広場・屋上など共用空間を用いて『賑わい』を創出するプロデュース企業「株式会社NI-WA」を創設する。
自然のちからを活用し「ゲリラ豪雨対策」と「冷える街づくり」を実践する『グリーンインフラ総研』を設立する。
若手社員で構成する「新卒採用プロジェクト」スタート
COLUMN
●東日本大震災以後、繋がりやコミュニケーションへのニーズが高まり、ビジネスのあり方を大きく変化させるタイミングが訪れる。様々な場所で「利用者」が主役になるようになり、住宅分野では「住民経営マンション」がトレンドワードとなる。この頃三度目の「ガイアの夜明け」の取材が入る(2016年9月 『我が家の「価値」 どう守る?』)
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2017
『一緒に働く仲間づくり』の一環として新卒採用活動(2019年卒)をスタートする
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2018
ティール組織を導入 ティール組織を導入した組織体制へ変更。
歴史的建築『旧山口萬吉邸』をリノベーションしイノベーションを生み出す拠点
「kudan house」としてオープン
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2019
香川県の三豊市にある海岸・父母ヶ浜海水浴場施設の指定管理を、
地元企業2社との指定管理者グループ(父母ヶ浜ポート事務局)が三豊市から受託。
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2020
「福岡県宗像市日の里団地共同企業体」(日の里JV)の一員として、
宗像市とURと相互の連携強化を図りながら、持続可能なまちづくりを推進。
九州最大級となる「日の里団地」の再生プロジェクトがスタート。